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失敗しない資金計画

失敗しない資金計画をご紹介 まずは土地などを含めた総額を知ることが重要失敗しない資金計画をご紹介
まずは土地などを含めた総額を知ることが重要

資金計画

満足のいく家づくりで重要なのは、もちろん希望通りの家を建てれる工務店を探すこともですが、実は、資金計画をしっかりと立てることも非常に重要な要因となるのです。

資金計画がしっかりと立てれていないと、無駄な金利や費用を支払う羽目になり、希望通りの家を建てれないや、返済がうまくいかず、住宅ローンの支払いが苦しくなってしまうことも多くあります。

マイホームセンターでは、資金計画のサポートから行っておりますので、お客様にとって最も良い住宅ローンの選択や資金計画のご提案を行っております。資金計画にご不明な点やアドバイスが欲しいとお考えの方は、お気軽にご相談ください。

まずは総額いくらかかるのかを明確に

総額の明確化

資金計画で最も重要なことは、総額いくらかかるのかを明確にすることとなります。
土地の購入費と家を建てる建築費、住宅ローン金利のほかにも、オプション工事費や税金、家具家電購入費、火災保険など様々な費用が必要となってきます。それらを合わせて総額いくらかかるのかをしっかりと把握し、自己資金の金額や住宅ローンの選択、返済期間の確定を行っていく必要があります。

自己資金はいくら必要か

多くの方が、自己資金額がいくら必要なのかはっきりと分からないことかと思います。
家を建てる頭金は、多くの場合、自己資金でまかなわれるケースが大半となります。そして頭金だけでなく、様々な諸費用(登記費用や火災保険料、融資にかかる手数料等)が必要となります。

目安としては、購入価格の2割程度が必要な自己資金額となります。

住宅ローンは金利だけで判断してはいけない

住宅ローン金利

現在、住宅ローンは、5,000種類近いものがあり、どの住宅ローンを選択すればよいかが分かりにくいものとなっています。

ローンを考える場合、どうしても金利ばかりに目を向けてしまいがちですが、金利以外にも、手数料や保証料、団体信用生命保険料など、様々な点から総合的に判断していくことが重要となります。

手数料については、銀行などの金融機関に支払う費用となりますが、保証料はローンの返済が困難になった際に、金融機関に肩代わりしてもらうために支払う費用となっており、返済期限前に完済すれば残金が戻ってくるのです。

これらを総合的に判断し、どの住宅ローンを選択するかが重要となります。

住宅ローンの種類について

住宅ローンには、民間住宅ローンと公的住宅ローンがあります。

民間住宅ローン 銀行・信託銀行ローン 借入条件はそれぞれの金融機関ごとに定められており、商品の種類が豊富となります。また、キャンペーンなどを上手く使うことで、低金利での融資も可能です。
提携ローン 保険会社の加入者や、JAの組合員向けに提携している方を対象としたローンです。通常窓口での取り扱いはしておらず、金利優遇を受けられることが特徴です。
住宅金融支援機構 住宅ローン債権の証券化の仕組みを利用した長期固定金利型のローンとなります。いろいろな金融機関が商品化しており、様々なバリエーションがあります。
住宅の質を確保するため住宅金融支援機構が定めた技術基準をクリアすることで、物件価格の90%まで、最高8,000万までの融資を受けることが可能です。返済期間中の金利が決まっているため、返済額が固定されており、返済計画が立てやすいことがメリットとなります。
その他のローン その他にも、勤務先が直接融資してくれるローンや、信販会社、クレジット会社などのローンもあります。
公的住宅ローン 財形住宅融資 財形貯蓄を1年以上継続し、残高が50万円以上ある方を対象とした融資となります。金利は、申し込み時のものが適用され、5年ごとの見直しが行われます。
自治体融資 その地域に一定期間居住または勤務している人が対象のローンとなります。物件や借入限度額には一定の制限がありますが、金利は比較的優遇されています。

住宅ローンの金利について

住宅ローンの金利には、3パターンがあります。

全期間固定金利 返済期間の初めから終わりまで、金利が変わりません。
変動金利と比べると、少し金利は高くなりますが、支払額が増えるリスクがなく、返済計画は非常にたてやすくなっています。
変動金利 半年ごとに金利、5年ごとに返済額が見直されます。
金利が高くなった場合でも、返済額の上昇幅は最大で現在の返済額の1.25倍までと定められています。
金利が下降している時期では、非常にメリットが多いですが、金利が上昇している場合は、返済額は5年に1度の見直しとなるため、金利の上昇による利息の返済が元の支払額ではまかないきれず、将来の返済に順次持ち越されてしまうため、元本の返済が停滞してしまう可能性があります。
固定金利選択型 融資を受けた当初から一定期間が固定金利となり、固定金利期間が終了すると、再度金利タイプを再選択できる金利となります。
固定金利期間が終了すると、その時の金利が適用されるため、金利が上昇している時期であれば、一気に高金利になる可能性があります。
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